「海の日」特集－今、あらためて海を考える。
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＜＜目次＞＞
「海の日」をむかえるにあたって
７月は「海の月間」、7月の第三月曜日（平成24年は7月16日）は「海の日」です。海の恩恵に感謝するとともに、海洋国日本の繁栄を願う。世界の国々の中でも、そんな思いを込めて「海の日」を国民の祝日としているのは、日本だけです。
東日本大震災では、海の持つ力の怖さも、私たちは思い知りました。海とどう向き合い、付き合っていくのか。島国に暮らす私たち全員が、いま、あらためて問われているのかもしれません。
このページが、皆さんが海について考えるひとつのきっかけになればと思います。
>>野田総理からのメッセージはこちらをご覧ください。
「海の日」の制定について
1876（明治9）年7月20日、明治天皇が東北巡幸の帰路、海路により横浜港に御安着されました。海洋国日本の幕開けにふさわしいということから、1941（昭和16）年から7月20日は「海の記念日」とされ、1996年から「国民の祝日に関する法律」に基づく「海の日」とされてきました。なお、現在はいわゆるハッピーマンデー制度により、「海の日」は７月の第３月曜日とされています。
海関連のイベント等のお知らせ
■ 海フェスタおのみち～海の祭典2012 尾道・福山・三原～
2012年7月14日（土）～7月29日（日）
海フェスタは、３連休をより有効に活用して、広く国民の皆さんの海に親しんでもらうことを目的として開催されています。今年の開催地は尾道市を中心とする３市（尾道市、三原市、福山市）。海や船に関する企画が盛りだくさん！
■ 第５回海洋立国推進功労者表彰（内閣総理大臣賞）
おめでとうございます！科学技術・水産・海事・環境など、海洋に関する幅広い分野において、普及啓発、学術・研究、産業振興等の顕著な功績を挙げた個人・団体を毎年表彰しています。今年度の受賞者とその功績はこちらから。
その他、全国で展開される海関連のイベントや広報活動などは、こちらまで。
ミス日本「海の日」
■ ミス日本「海の日」
「ミス日本『海の日』」は、海に対する理解と関心を高めるために、海洋業界にかかわるイベントやレセプションなどに登場します。
2012年度の「ミス日本『海の日』」は、増田麻美さんです！
マリンレジャーをお楽しみください
海では、プレジャーボートや水上オートバイなど、さまざまなマリンレジャーが楽しめます。
政府では、海をより身近に感じられるように、マリンレジャーの普及活動を進めています。
■ 海の駅
■ 快水浴場百選（環境省）
＜水難にご注意！＞
日本が資源大国になる？ ～海底資源～
日本の領海・排他的経済水域(EEZ)・大陸棚を合わせた面積は、なんと世界第6位！
この広大な海域には、近年、石油・天然ガスに加えて、未来の国産エネルギーとして期待されている「メタンハイドレート｣などの資源の存在が確認されています。これらの資源をさらに活用できるよう、目下、技術開発や研究が続けられています。
■メタンハイドレートの詳細はこちら。((独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構）
■世界初！メタンハイドレート海洋産出試験がスタートしました。詳細はこちら。((独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構）
人工のメタンハイドレートを燃焼させた様子
東部南海トラフで実施した基礎試錐の様子
日本人は魚と肉、どっちをたくさん食べてる？ ～水産業～
海に囲まれた日本は、古来より水産物を貴重な食料として利用してきました。
水産物には良質のタンパク質が多く含まれ、かつカロリーが低いという特徴があり、日本人の健康的な食生活を支える重要な食料です。 しかし、魚介類の1人1日当たり摂取量は平成18年に初めて肉類を下回り、その差は拡大しています。
(図をクリックすると拡大します）
水産庁では、「魚の国のしあわせ」プロジェクトをスタートするなど、水産物・魚製品にもっと注目していただくための政策を推進しています。せっかくの海の日、身近な自然の恵みに、少しだけ目を向けてみてください。
詳しくは下記サイトをご覧ください。
・水産庁
・水産白書
・「魚の国のしあわせ」プロジェクト
港にいる大きな貨物船。何を運んでるの？ ～海運業～
日本の輸出入貿易量の99.7%は、海運が担っており（※重量ベース。残り0.3%は空輸）、日本経済、国民生活を支える重要なライフラインです。
しかし、海運を支える日本人船員は、ピーク時の57,000人（昭和49年）から2.600人（平成18年）に激減しています。また日本籍船は、1,580隻（昭和47年）から一時は92隻（平成19年）まで減少したものの、現在136隻（平成23年）と、若干の増加傾向にあります。
(図をクリックすると拡大します）
(図をクリックすると拡大します）
※海事局調べによる（平成17年までは船員統計による）。
※船員数は乗組員数と予備船員数を合計したものであり、我が国の船舶所有者に雇用されている船員である。
※その他は引船、はしけ、官公署船に乗り組む船員数である。
※船員数は外国人船員を除いた数字である。(過去にさかのぼって数値の変更をした。）
国土交通省では、日本人船員・日本籍船の増加など、安定的な海上輸送の確保に向けた取り組みを続けています。
詳しくは下記サイトをご覧ください。
・平成24年版 海事レポート
